マンションやアパートなどの集合住宅において、お風呂の修理を怠ることは自分たちだけの問題では済みません。ある分譲マンションの三階に住むＡさんの事例は、その教訓を痛烈に示しています。Ａさんは、浴槽の排水の流れが以前より少し悪いこと、そして洗い場のタイルの目地が数箇所欠けていることに気づいていましたが、生活に支障がないからと一年以上放置していました。ある日の夜、突然二階の住人から「天井から水が漏れてきている」と激しい剣幕で訴えられました。慌てて専門業者が調査に入ったところ、目地の欠けた部分から少しずつ侵入した水分が床下の防水層を突破し、コンクリートを伝って階下へ漏れ出していたのです。さらに、排水管の詰まりによって逆流した水が、配管の接合部から溢れ出していたことも判明しました。Ａさん自身の浴室修理費用は十数万円でしたが、問題は階下の被害でした。階下の天井板の張り替え、壁紙の修繕、さらには濡れてしまった高級家具のクリーニング費用を含め、最終的に賠償額は百万円を超えてしまいました。Ａさんは個人賠償責任保険に加入していたため、金銭的な負担は一部軽減されましたが、階下の住人との関係は修復不可能となり、その後数年間、針のむしろに座るような思いで生活することになりました。この事例から学べるのは、集合住宅における浴室の不具合は「即修理」が鉄則であるということです。戸建て住宅であれば被害は自前で済みますが、集合住宅では他人の財産を傷つけ、深刻な対人トラブルに発展します。特に防水層の劣化は目視で確認することが難しく、症状が現れた時には既に手遅れであるケースが多いのが特徴です。定期的な排水管洗浄や、十年に一度のプロによる防水点検は、こうした大惨事を防ぐための保険料のようなものです。また、管理組合が実施する定期点検には必ず立ち会い、少しでも異変があれば報告する義務があることを自覚しなければなりません。お風呂を修理するという行為は、自分の快適さを守るためだけではなく、共同住宅におけるマナーであり、リスク管理そのものであるという認識が必要です。小さな滴りや目地の欠けを「いつか直せばいい」と甘く見ることの代償は、想像以上に重いものになるという事実を、すべての集合住宅居住者は肝に銘じておくべきでしょう。